会社概要

会社概要

商号 ジェイアール西日本コンサルタンツ株式会社
所在地
本社
安全推進部
監査室
企画総務本部
建築設計本部
〒532-0011
大阪市淀川区西中島5丁目4番20号中央ビル9F MAP
TEL:06-6303-6971(代) FAX:06-6303-3929
計画本部
 環境デザイン部
土木設計本部
〒532-0011
大阪市淀川区西中島5丁目4番20号中央ビル8F MAP
TEL:06-6303-6971(代) FAX:06-6303-3929
品質向上推進部
建設マネジメント部
構造物調査・診断部
電気設計部
ITシステムデザイン部
〒532-0011
大阪市淀川区西中島5丁目4番20号中央ビル7F(受付:9F) MAP
TEL:06-6303-6971(代) FAX:06-6303-3929
北陸支店 〒920-0031
金沢市広岡1丁目1番18号 金沢KSビル9F MAP
TEL:076-223-0291 FAX:076-223-6266
岡山支店 〒700-0023
岡山市北区駅前町2丁目1番7号 JR西日本岡山支社ビル2F MAP
TEL:086-232-5302 FAX:086-232-5303
広島支店 〒732-0056
広島市東区上大須賀町16番1号 MAP
TEL:082-264-9556 FAX:082-264-9560
山陰支店 〒683-0064
米子市道笑町2丁目252番地 大鉄米子ビル6F MAP
TEL:0859-38-2675 FAX:0859-38-2676
滋賀営業所 〒520-0044
大津市京町4丁目5番13号 澤甚本館ビル202-B号室 MAP
TEL:077-548-6251(代) FAX:077-548-6252
山口営業所 〒754-0041
山口県山口市小郡令和一丁目2番29号 MAP
TEL/FAX:083-976-0800
設立 1988年6月
資本金 5千万円
売上高 79.1億円(2023年3月実績)
従業員数 426名(2023年4月実績)
株式 西日本旅客鉄道株式会社100%
登録番号 【建設コンサルタント業】建04第4277号
【測量業】登録第(7)-17828号
【一級建築士事務所】大阪府知事登録(チ)第12651号
【地質調査業】質04第2613号
【補償コンサルタント】補03第3936号
【建設業】大阪府知事 許可(般-3)第137319号
グループ会社 株式会社関西シビルコンサルタント
株式会社JRNC建築設計

沿革

1988年6月 会社設立登記
1989年7月 広島出張所開設(1994年6月 広島支店へ)
1991年4月 金沢出張所開設(2001年2月 北陸支店へ)
1991年6月 本社に営業部を設置
1994年6月 本社に企画部、技術室、積算施工管理部設置
1996年6月 本社に建築設計部設置
1996年10月 岡山営業所開設(2001年2月 岡山支店へ)
1997年7月 土木設計第一部、土木設計第二部、計画部、電気設計部、情報システム室(2010年7月 IT・環境事業部へ)、安全対策室を設置
1997年12月 株式会社関西シビルコンサルタントを子会社化
1999年7月 本社に構造物調査部設置
2000年5月 ISO9001認証取得
2001年2月 山陰支店開設
2001年6月 土木設計第一部と土木設計第二部を統合し、土木設計部を設置
2001年10月 積算施工管理部を分割し、工事積算部、工事監理部を設置
2002年2月 本社に街づくり推進部設置
2004年6月 本社にIT事業部設置、安全指導監設置、支店統括設置。安全対策室を安全推進室に改称
2005年4月 東京事務所開設
2005年7月 本社に構造物技術本部設置、調査計測部設置、構造物調査部廃止
2005年10月 山口営業所開設
2007年6月 企画総務本部設置、支店統括部設置、支店統括廃止
2009年11月 本社に環境デザイン室設置(2010年7月 IT・環境事業部へ)
2010年7月 本社にIT・環境事業部、工事推進サポート部、技術部設置、調査計測部を構造物調査・診断部に変更、工事積算部、工事監理部廃止
2012年6月 本社に計画本部、土木設計本部設置
2013年7月 本社に建設マネージメント部設置
2015年7月 本社にITシステムデザイン部、環境デザイン部設置、IT・環境事業部廃止
2016年7月 本社に技術本部設置、安全推進室を安全推進部に変更、技術部、安全指導監廃止
2017年6月 東京事務所廃止
2017年7月 本社に監査室設置
2018年5月 滋賀営業所開設
2018年7月 本社に建築設計本部設置
2019年3月 株式会社JRNC建築設計を子会社化
2020年9月 ISO9001認証返上(独自の品質マネジメントシステムへ移行)
2021年7月 営業部を企画総務本部所管に変更、計画本部内に用地補償調査部を新設、環境デザイン部を計画本部所管に変更、建設マネージメントを土木設計本部所管に変更するとともに「建設マネジメント部」に改称、構造物調査・診断部を技術本部所管に変更
2022年7月 企画総務本部営業部を廃止、企画総務本部内に事業推進部及び経理契約部を新設
「くるみん認定」を取得
2023年7月 構造物調査・診断部を土木設計本部所管に変更、技術本部の本部体制を廃止するとともに「品質向上推進部」に改組